UKにおけるファーストフードと肥満、移民の関係？

米国もさることながら、国民性としてではなく、おそらく移民の影響による可能性のある英国（UK)でも肥満は社会問題化、法規制の対象として考えるようになっている(参考記事）。
そんな中、ミドルライフ世代(40-70歳代）にとって居住地域の環境と肥満との関連性を検討した研究が最近のLancet誌に掲載されていました。（紹介記事：Mason et al）

研究要約は、2006-2010年の間にUK Biobankに登録され、研究に必要な要件を満たす40万人超を対象に、肥満の指標（腹囲、BMIもしくは体脂肪率）を測定し、その大小と住居周辺環境：運動施設との距離、ファストフード店との距離やその数、との関連性を複数モデルの線形性多変量回帰で解析したというもの。
Biobank(生体材料や遺伝情報を匿名化して研究利用に提供）にこういった住居環境、生活環境のデータも含まれ解析できること自体に驚きです。
結果は、運動施設が近くにある、多くあるまたはファストフード店が遠くにある住民ほど肥満指標が良い方にでる(腹囲などが小さい値)という結果。
併せて、女性の方が感度が高い(周辺住環境に反応が良い）こと、ほかの文献でも指摘されていますが収入が高い住民ほど感度が高いことがわかりました。これは運動施設の利用料との関連性も指摘されます。一方で金銭的余裕がある市民はファストフードを選んでいない可能性もあるということです。

このような研究をもとに、ファストフードにたばこ税のような税金をかけ、ファストフードを高額にして安易にアクセスできないようにすることが社会政策として考えていくということですかね。ファストフード業界からは反発を食らいそうですが、それが理性的な判断かとおもっています。移民が入りにくくなることと将来の変化をこれからもおっていく必要があるかもしれません。